メタバース参入日本企業7選!事業例や市場の展望まで網羅

近年世界中で注目されている「メタバース」ですが、経営者や投資家の方中には、新たなビジネスチャンスや投資機会があるか気になっている方も少なくないはずです。

そこで今回は、日本企業が実際にこのメタバースにどのように参入しているか、またどのようなサービスやプロダクトを提供しているのかを中心にご紹介します。

新たなビジネスチャンスや可能性のある投資対象をお探しの方必見の内容になっているので、ぜひ参考にしてみてください。

そもそもメタバースとは?

メタバースとは、オンライン上でアバターを使ってコミュニケーションをとれる仮想空間のことです。

ゲームだけでなくビジネス、教育、建築など、さまざまな分野で活用されています。

メタバース内ではアバターやアイテムがNFT化され、仮想通貨を使って取引されるケースも。

Meta(旧Facebook)や、マイクロソフトなどの大手企業がメタバース事業に参入しており、世界的に注目を集めています。

メタバースについて詳しく解説している記事があるので、参考にしてください。

目次

メタバースに参入した日本企業7社

まずは、実際にメタバースに参入している日本企業を紹介していきます。

今回紹介する企業は、

  1. コクヨ株式会社
  2. 株式会社ローソン
  3. 株式会社NTTドコモ
  4. 株式会社リコー
  5. ソニー株式会社
  6. 野村證券株式会社
  7. 松竹株式会社

上記の7社です。

それぞれ、どのような事業を展開しているのかについても解説します。順番に見ていきましょう。

①コクヨ株式会社

会社名コクヨ株式会社
設立1905年
資本金158億円
住所大阪市東成区大今里南6丁目1番1号
主な事業内容文房具やオフィス家具の製造・仕入れ・販売、空間デザインやコンサルテーションなど
公式ホームページhttps://www.kokuyo.co.jp/

コクヨ株式会社は、文房具やオフィス家具の製造・仕入れ・販売をメインに行なっている日本企業です。

日本で生まれ育った方なら、おそらく一度は目にしたことがあるかと思います。

そんなコクヨ株式会社は、凸版印刷株式会社が提供するバーチャルショッピングモールに、「KOKUYOショップ」をオープンしました。

メタバースに参入した日本企業1
出典:KOKUYO公式サイト

「KOKUYOショップ」では、定番商品であるドットライナーをモチーフにした店舗空間の中で、自由に歩き回ってショッピングができます。

またショッピングセンター内では、3DCGで作られたデスクや椅子を360度どの角度からでも見ることができ、自宅にいながらでもリアルな商品の形状が把握できます。

さらに、コクヨが発信する「KOKUYOマガジン」などのWebメディアをメタバース内で閲覧できます。

メタバース内でコンテンツを配信することで、没入感が生まれ、よりメッセージが顧客に伝わる良い例です。

あえてメタバース内に商品を設置することで、実店舗に行かずとも、商品を身近に感じてもらうことができます。

また、通常の店舗とは違い、顧客に強い印象を与えられるため「文房具=KOKUYO」というブランディング効果が期待できます。

②株式会社ローソン

会社名株式会社ローソン
設立1975年
資本金585億664万4千円
住所東京都品川区大崎一丁目11番2号ゲートシティ大崎イーストタワー
主な事業内容コンビニエンスストア「ローソン」のフランチャイズチェーン展開
公式ホームページhttps://www.lawson.co.jp/index.html

株式会社ローソンは、コンビニエンスストア「ローソン」のフランチャイズ事業を行っている企業です。

ローソンでは、アバター事業を手掛けるAVITA株式会社と協業し、コンビニでアバター接客の導入を開始しました。

※メタバース上ではなく、実店舗にモニターを設置

メタバースに参入した日本企業2
出典:ローソン研究所公式サイト

これにより、時間や場所、年齢や性別などに制約されない新たな働き方を実現し、店舗の人手不足などを改善する効果が期待できます。

また、1人の店員が同時に複数店舗で勤務できるため、雇用側にもメリットがあります。

今後ローソンでは、2023年度中を目処に、東京と大阪のローソン10店舗で勤務するアバターワーカー50名の育成を検討しているようです。

今後導入が進めば、ますますビジネスが加速することが予想されます。

③株式会社NTTドコモ

会社名株式会社NTTドコモ
設立1992年
資本金9496億円7900万円
住所東京都千代田区永田町2丁目11番1号 山王パークタワー
主な事業内容通信事業、スマートライフ事業など
公式ホームページhttps://www.docomo.ne.jp/?icid=CRP_common_header_to_CRP_TOP

株式会社NTTドコモは、携帯電話サービスや動画配信、法人IoTやシステム開発など、幅広い事業を行っている企業です。

NTTドコモは、Webブラウザから気軽に参加できるメタバース空間「XR World」の提供を2022年3月から開始しました。

メタバースに参入した日本企業3
出典:NTTドコモ公式サイト

「XR World」では、バーチャル空間内のアバターを通して、ユーザー同士が相互にコミュニケーションを取りながら、音楽やアニメ、ダンスなどのエンタメを楽しめます。

また、今後はメタバース内でアーティストのライブを開いたり、娯楽関連サービスを展開し、外部企業にメタバース空間を提供していくことも検討しています。

保有するプラットフォームに人を集め、その空間を外部企業に貸し出すマネタイズ手法によって、新たな収益の柱を築く狙いがありそうです。

④株式会社リコー

会社名株式会社リコー
設立1936年
資本金1353億円
住所東京都大田区中馬込1-3-6
主な事業内容デジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ等
公式ホームページhttps://jp.ricoh.com/

株式会社リコーは、オフィス用品の販売や製造業や物流業のデジタル化事業を行っている企業です。

顧客が希望する空間をVR上で再現し、各自がVRヘッドセットを用いて自由なコミュニケーションを可能にする「リコーバーチャルプレイス」を開始しました。

メタバースに参入した日本企業4
出典:株式会社リコー公式サイト

建設業界などでは、発注者や設計者、施工業者など、多くの関係者が一度にコミュニケーションを取りながら意思決定を行う場面が頻繁に発生します。

そのような時に用いるのが「リコーバーチャルプレイス」です。

普段使っている3次元データをバーチャル空間上に出現させ、それを見ながら議論できます。

このように、「リコーバーチャルプレイス」を活用することで、様々な業界のリモート化やDXに貢献できるのが特徴です。

日本企業の新たな働き方を支えるメタバース事業の好例といえるでしょう。

⑤ソニー株式会社

会社名ソニー株式会社
設立1946年
資本金30億円
住所東京都港区港南1-7-1
主な事業内容エンタテインメント・テクノロジー&サービス
公式ホームページhttps://www.sony.co.jp/

ソニー株式会社は、ゲーム事業や音楽、映画事業、スマホの部品供給やイメージセンサー、スマホの製造販売など、幅広い事業を手掛けている日本企業です。

ソニー株式会社の手掛けている人気商品プレイステーションシリーズの中でも「PlayStation VR2」は、メタバースを利用したゲームの中では異色の存在感を放っています。

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出典:PlayStation 公式サイト

「PlayStation VR2」はPS5専用の新型HMDで、PS5の画面の美しさやヘッドセットの振動など、これまでのTVゲームとは一味違う体験を味わえるのが特徴です。

2023年現在でも20以上のゲームがPS VR2に対応していますが、今後ますますタイトルが増えることが予想されています。

⑥野村證券株式会社

会社名野村證券株式会社
設立2001年5月7日
資本金100億円
住所東京都中央区日本橋1-13-1
主な事業内容証券業
公式ホームページhttps://www.nomura.co.jp/

野村證券株式会社は、個人投資家や様々な企業に資産運用や資金調達などのサービスを提供している証券会社です。

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出典:野村證券株式会社公式サイト

野村證券は、3D仮想空間であるSecond Lifeに、情報発信拠点である「NOMURA CUBE」を開設しました。

国内の銀行および証券会社として、Second Lifeに参入した企業は初です。

バーチャル店舗を持つことで、幅広い方々にサービスなどを知ってもらう狙いがあるようです。

⑦松竹株式会社

会社名松竹株式会社
設立1920年
資本金330億円1865万円
住所東京都中央区築地4丁目1番1号 東劇ビル
主な事業内容映像事業、演劇事業、不動産事業など
公式ホームページhttps://www.shochiku.co.jp/

松竹株式会社は、映像事業や演劇事業、不動産事業などを営む総合エンタテインメント企業です。

現実空間とメタバースを融合した歌舞伎公園「META歌舞伎 Genji Memories」を上演しました。

源氏物語の舞台である平安時代を再現した3DCG空間をリアルタイムで合成することで、現代の歌舞伎俳優がその世界に入り込んだかのような没入感のある映像表現になっています。

さらには、収録した公演映像の一部をNFT作品として販売しているのも特徴です。

自社が手掛けている事業に上手くメタバースをかけ合わせた好例だと言えます。

世界中から100万人以上が来場!バーチャルマーケット参入企業一覧

メタバースイベントに参入した企業一覧
出典:バーチャルマーケット公式サイト

世界最大級のイベントである「バーチャルマーケット」は、世界中から100万人以上が来場する世界屈指のバーチャル空間の祭典です。

2022年の12月3日〜18日まで開催された「バーチャルマーケット2022Winter」には、以下のような企業が参入しました。

  • JR東海・JR東海エージェンシー
  • ディズニープラス「ガンニバル」
  • ヤマハ株式会社
  • Lenovo
  • 株式会社ビームス
  • 株式会社大丸松坂屋百貨店
  • 株式会社ベルク
  • 株式会社マリークヮント コスメチックス
  • 株式会社いちばんぼし
  • 凸版印刷株式会社
  • 株式会社テレビ朝日ミュージック
  • 三井不動産株式会社
  • 三井住友海上火災保険株式会社
  • ロート製薬株式会社
  • ソニー株式会社
  • 株式会社髙島屋

2022年の夏に開催された「バーチャルマーケット2022Summer」と比べて、参加企業が約10社増加していることから、日本企業のメタバースへの関心が強まっていることがわかります。

急成長中!メタバースに参入したスタートアップ企業3社

ここからは、メタバースに参入した急成長中のスタートアップ企業をご紹介します。

スタートアップ企業の事業内容を理解することで、現在のメタバースのトレンドや今後の展望が見えてくるはずです。

今回ご紹介する急成長中のスタートアップは、以下の通りです。

  1. 株式会社メタバーズ
  2. クラスター株式会社
  3. REALITY株式会社

それぞれ順に見ていきましょう。

①VR展示場が1万円から利用可能に!「株式会社メタバーズ」

メタバースに参入したスタートアップ1
出典:株式会社メタバーズ公式サイト

株式会社メタバーズは、インターネットのフィールドに、生活に関する多くのビジネスを生み出すために作られた企業です。

スマートフォンやWebブラウザで利用できるメタバース空間を貸し出すCYZY SPACE(サイジー・スペース)というサービスをリリースして話題となっています。

CYZY SPACE(サイジー・スペース)では、ビデオ通話やアバター接客機能付きのVR展示場をなんと1万円から利用できるとのこと。

簡単に構築・運営・カスタマイズできるので、まだメタバースを導入していない企業でも気軽に活用できます。

このサービスを活用すれば、多くの企業でバーチャル空間での展示会などがもっと身近になるかもしれません。

②世界一のプラットフォーマーを目指す「クラスター株式会社」

メタバースに参入したスタートアップ2
出典:クラスター株式会社公式サイト

クラスター株式会社は、スマートフォンやPC、VR機器など様々な環境から参加できるメタバースプラットフォーム「cluster(クラスター)」を運営しています。

同社のサービスclusterは、企業の要望に応じて、バーチャル空間上にオリジナルの会場や演出、配信までのオペレーションをワンストップで提供しています。

また、企業だけでなく個人でもアプリをダウンロードするだけで、個性豊かなアバターを作成し、メタバース空間を楽しむことができます。

バーチャル店舗を持つことで、幅広い方々にサービスなどを知ってもらう狙いがあるようです。

clusterの中では、頻繁にイベントが開催されているため、今後利用者が増加すれば、もっとプラットフォームとして活発化することが予想されます。

③VTuberのようにライブ配信ができるアプリを展開「REALITY株式会社」

メタバースに参入したスタートアップ3
出典:REALITY株式会社公式サイト

REALITY株式会社は、「REALITY(リアリティ)」を開発・運営をしている会社です。

同サービスでは、スマホ1台でアバターの姿で顔出し無しのライブ配信やゲーム、ユーザーとのコミュニケーションを楽しめます。

さらには視聴者との交流や、3D仮想空間「ワールド」で友達とコミュニケーションが楽しめるのが特徴です。

公式のプレスリリースによると、2018年8月のサービス開始以降、ダウンロード数は右肩上がり。2021年8月には500万を超え、その後約1年で倍増し1000万に到達しました。

現在では、63カ国・地域で12言語に対応し、世界中のユーザーが利用するグローバルなアプリへと成長を遂げています。

clusterの中では、頻繁にイベントが開催されているため、今後利用者が増加すれば、もっとプラットフォームとして活発化することが予想されます。

顔出し無しでライブ配信ができることから、これまでライブ配信をためらっていたユーザーからの人気も高い次世代型メタバースコミュニティです。

メタバース市場規模と今後の動向

メタバース事業に参入するにあたって、メタバースの市場規模と今後の動向について気になる方も多いのではないでしょうか。

ここからは、メタバースの国内市場、そして今後の動向を見ていきます。

メタバースの国内市場は2030年に約24兆円規模に!

株式会社三菱総合研究所の研究レポートによると、メタバースの国内市場規模は、約24兆円規模になると予想されています。

メタバースの世界市場
出典:総務省

また、世界No.1の統計調査プラットフォームであるStatistaでは、メタバースの世界市場は、2030年で78兆8,705億円まで拡大すると予想されています。

今後メタバースの中で新たな経済圏が発展することで、より多くの領域でメタバースが活用され、市場が拡大していくでしょう。

用途の拡大で大半の人がメタバースで過ごすようになる

メタバースの市場規模の拡大に伴い、大半の人が仮想空間上で時間を過ごすようになるとの予測もあります。

株式会社日本総合研究所のレポートでは、「メタバースで得られる体験や心理的豊かさが、物理世界を上回るようになる。その結果、物理世界での最低限の生活(衣食住)以外はすべてメタバース内で活動する人々(フィジカル・ミニマリスト)が増える。」と予想しています。

この将来予測の背景には、以下の2つの理由が考えられます。

  • 仮想空間内での労働や商取引が増えること
  • 実際の物理世界で障害となっていた事象を仮想空間内で簡単に解決できること

こうした背景により、多くの方がメタバース内で時間を過ごすようになれば、今後はより多くの企業が市場に参入することは間違いないでしょう。

メタバースビジネス拡大に向けた課題は…

メタバースビジネス拡大に向けた課題は、大きく分けると以下の5つです。

  1. デバイス性能の向上
  2. マネタイズ手法
  3. VRデバイスの低価格化
  4. 人材の確保
  5. 仮想通貨ビジネスに関する法整備

企業には、デバイス性能の向上やユーザーを惹きつけるコンテンツの制作などの課題をクリアすることが求められます。

また、3Dモデリングに対応できる技術者が必要になる上に、仮想空間ビジネスに関する法整備もまだ進んでいないことから、国を巻き込んだ課題解決が早急に求められています。

メタバースの日本企業に関するQ&A

メタバースの日本企業に関してよくある質問についてまとめました。

  • 日本企業の動向を見るのにおすすめのツールは?
  • メタバースは本当に普及する?
  • おすすめの関連株式銘柄は?

気になる項目をチェックしてみましょう。

日本企業の動向を見るのにおすすめのサイト・ツールは?

日本企業の動向を日頃からチェックするのにおすすめのサイト・ツールは以下のとおりです。

  • NewsPicks
  • 日本経済新聞 電子版
  • 東洋経済オンライン
  • 三菱総合研究所
  • 矢野経済研究所
  • 日本総合研究所

NewsPicksや電子版の日本経済新聞では、国内外の時事ニュースだけでなく、メタバースなどの最新のトレンドニュースを見ることができます。

実際NewsPicksでは、過去にメタバースの概要や最新動向が理解できるセミナーなども開催されていました。

また、各総合研究所がリサーチしているレポートなどでもメタバースや日本企業の動向を確認できます。

メタバースは本当に普及する?

断言はできないものの、メタバースが普及する確率は高いと言えます。

その理由は、国内外の人気ゲームを中心に、すでに多くのユーザーがバーチャル空間の中で活動しているからです。

例えば、大人気バトルロイヤルゲーム「Fortnite(フォートナイト)」は、ゲームとしての利用だけでなく、ゲーム内でフレンドと話をしたり、音楽ライブに参加したりといったコミュニケーションツールとしても活用されています。

実際に、2020年8月には、人気シンガーソングライターの米津玄師がバーチャルイベントを開催したことでも話題を呼びました。

さらに、フォートナイト上の自分のアバターの見た目を変えるアイテムの年間販売額は、日本円で3000億〜5000億円にもなるとのことです。

おすすめの関連株式銘柄は?

YE DIGITALは、業務システムの実装や運用などのDX支援を手掛ける企業です。

同社が提供する「ビジネスDXリーディングセンター」は、バーチャル空間上で、専門技術者と繋がれる「メタバース・プロジェクトルーム」を常設したことで注目を集めています。

また、ブイキューブは個室型VR空間である「メタキューブ」のコンセプトモデルを発表しました。ゴーグル型のVRデバイスを装着せずに臨場感溢れるメタバース空間を体感できると期待が高まっています。

このように、国内では多くの可能性を秘めるプロジェクトが進行しています。自分が応援したいと思う企業や共感できるビジョンを持つ企業の銘柄を購入してみてはいかがでしょうか。

まとめ

この記事では、日本企業が実際にメタバースにどのように参入しているか、またどのようなサービスやプロダクトを提供しているのかなどを紹介してきました。

最後に重要な点をおさらいしてみましょう。

  • 多くの大手日本企業もメタバース市場に参入している
  • メタバースの国内市場は2030年に約24兆円規模になると予測されている
  • 大半の人がメタバースで時間を過ごすようになると考えられている
  • メタバース市場ではデバイス性能の向上や人材確保、法整備などが課題になっている
  • メタバースは今後普及する可能性が高いと言える

既に多くの日系大企業がメタバース市場へ参入していることから、関連ビジネスに大きな可能性があることは、ほぼ間違いないでしょう。

今後も各社のメタバース事業からは、目が離せません。本記事で紹介した企業の動向をこまめにチェックするのがおすすめです。

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この記事を書いた人

「Metaland編集部」は、Web3.0、メタバース、AIといった最新のトピックを皆様にお届けします。専門知識がない方でもご心配は不要です。情報を深くかつ分かりやすく解説することを重視し、新しいデジタル時代への案内役となることを目指しています。一緒に新たなステップを踏み出しましょう!

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