仮想通貨は価格変動の大きさやプロジェクトの不透明性から、投資対象としてのリスクの高さが指摘されています。将来性がないと言われることもあるため、以下のような疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
- 仮想通貨は本当に将来性がないのか知りたい
- 仮想通貨の将来性を判断するポイントを知りたい
- どの取引所を使えば良いのか知りたい
結論から言うと、仮想通貨には課題があるものの、実用性の高い通貨として私たちの生活に浸透していく可能性を秘めています。
本記事では、仮想通貨の将来性について否定的な見方と肯定的な見方の両面から解説します。
また、将来性のある仮想通貨を選ぶポイントやおすすめの取引所についても紹介します。
仮想通貨投資に関心のある方は、ぜひ参考にしてください。
仮想通貨に将来性がない言われる要因5つ
仮想通貨に将来性がないと言われる要因は、主に以下の5つです。
- ボラティリティが高い
- 暴落・ハッキングリスクがある
- 規制が厳しくなる可能性がある
- マイニングによる環境負荷が懸念されている
- 技術的に難しいため普及しづらい
１.ボラティリティが高い
1つ目の理由として、仮想通貨は価格変動が激しいため、投資リスクが高い点が挙げられます。
たとえば、ビットコインは2017年末に200万円近くまで高騰しましたが、2018年末には40万円を下回るなど乱高下。短期間で大きな利益を得られる可能性がある一方、大きな損失を被るリスクもあります。
価格が安定しないことで、決済手段としての利便性も低下。送金時と受取時で価格が大きく変動してしまえば、ビジネスでの活用は難しいでしょう。
このようなボラティリティの高さから、投資対象としてのリスクが指摘され、将来性に疑問符が付けられています。
長期的に価格が安定するめどが立たない限り、投資リスクの高さから仮想通貨の将来性は疑わしいと言えそうです。
２.暴落・ハッキングリスクがある
2つ目の理由は、仮想通貨は暴落やハッキングのリスクがある点です。
実際に、2022年11月に大手仮想通貨取引所FTXが経営破綻し、2022年11月5日に300万円台だったビットコインの価格は、2023年1月には200万円台まで暴落しました。
今後も同様の事件が起きれば、価格暴落による投資リスクが高まるでしょう。
また、過去にCoincheckやZaifなど国内の取引所でも、数百億円規模の仮想通貨が流出する事件が発生しています。
このように暴落やハッキングのリスクが根強く存在していることから、仮想通貨は投資対象としてリスクが高いとの指摘があり、将来性に疑問符が付けられているのです。
３.規制が厳しくなる可能性がある
3つ目の理由は、仮想通貨に対する規制が厳しくなる可能性がある点です。中国やロシアなど、すでに仮想通貨に対して強い規制を敷いている国も存在しています。
2021年9月24日に中国の中央銀行が仮想通貨の取引を全面的に禁止した結果、ビットコインの価格が約9%下落しました。
さらなる規制強化によってマイニングや取引が制限されれば、通貨の流通量が低下し価格が下落するリスクがあります。
また、マネーロンダリングなどの不正利用を防ぐために各国で法規制の整備が進んでおり、日本でも2023年6月に資金決済法の改正によってステーブルコインの取引について規制が設けられました。
米ドルなどの価格と連動した仮想通貨の総称。
規制により国内取引所の統廃合が進めば、国内の取引量が低下して価格が下落する可能性も。
このように法規制によって将来的に仮想通貨の利便性が損なわれるリスクを指摘する声は根強く、将来性を疑問視する要因の一つとなっています。
４.マイニングによる環境負荷が懸念されている
4つ目は、仮想通貨のマイニングには大量の電力が必要なため、環境負荷への懸念があることです。
ビットコインのマイニングに必要な年間の電力消費量は、ニューヨーク州の年間消費電力量に匹敵すると言われており、二酸化炭素排出量の増大が懸念されています。
2022年1月に電力不足に陥っているコソボ共和国がマイニングを全面禁止したように、各国で環境負荷を理由にマイニング規制が敷かれるリスクも。
イーロン・マスク氏がビットコインでのTesla車購入を停止した際も、理由のひとつが環境負荷でした。
今後、環境意識の高まりとともに仮想通貨に対して逆風が吹く可能性は大いにあるでしょう。
環境保護の観点から仮想通貨への懸念の声は根強く、将来性への疑念は拭えていません。
５.技術的に難しいため普及しづらい
5つ目の理由は仮想通貨は技術的に難しいため、普及のハードルが高いことです。仮想通貨を利用するためには、ウォレットの作成やパスワード管理、秘密鍵のバックアップなど、ある程度の知識が必要です。
ウォレットの管理を誤れば資産を失うリスクもあるため、利用者は慎重にならざるを得ません。
2024年5月には、仮想通貨ウォレットの資産をすべて盗まれたユーザーのSNS投稿が話題となりました。
このケースでは、被害者がX（Twitter）のDMで「あなたにインタビューしたいので、コミュニケーションツールをダウンロードして欲しい」とメッセージが届きました。
指定されたソフトウェアをインストールしたところウィルスが仕込まれており、ウォレットのシードフレーズが盗まれてしまったのです。
ウォレットを復元するために必要なパスワード。流出すると資産をすべて失う可能性がある。
このような管理の難しさが仮想通貨離れを招いている側面があります。
一般的な決済手段として広く利用されるためには、さらなる利便性の向上が求められるでしょう。
仮想通貨の将来性が期待できる理由4つ
「将来性がない」と言われる仮想通貨ですが、まだまだ将来性が期待できると言えるでしょう。ここでは、その理由を解説します。
- 日本の税制が改善される可能性がある
- ビットコインの現物ETFが承認された
- ブロックチェーンを採用する企業が増えている
- メタバース市場が成長している
１.日本の税制が改善される可能性がある
仮想通貨に対する日本の税制が改善されれば、将来性はさらに高まると期待できるでしょう。
現状、仮想通貨の売却益に対して最大55％の税金が課されるなど、税制面での課題が指摘されています。
しかし、2023年度税制改正大綱では仮想通貨の損益通算が認められる方針が示され、今後さらなる改善の余地があります。
他の金融商品との損益通算が可能になれば、税務メリットを求めて個人投資家が参入しやすくなるでしょう。
また、法人税の特例措置なども整備されれば、ビジネスでの活用が進むかもしれません。
仮想通貨に対する日本の税制が改善されることで、投資や利用が促進され、将来的な市場の拡大につながると期待されているのです。
２.ビットコインの現物ETFが承認された
2024年1月にビットコイン現物ETFが米SEC（米証券取引委員会）に承認されたことで、機関投資家の参入が期待されています。
ETFが承認されたことで、機関投資家は証券取引所を通して間接的にビットコインへの投資が可能になりました。
機関投資家の大口資金がビットコイン市場に流入することで、価格の上昇や市場の拡大が見込まれるでしょう。
実際に、ETF承認を受けてビットコインは約20％の価格上昇を記録しており、今後も堅調な値動きが期待されています。
また、ビットコインへの投資が一般的になることで、他の仮想通貨への関心も高まる可能性が考えられます。
このように、機関投資家マネーの流入によって仮想通貨市場全体の拡大が期待できることから、将来性を楽観視する声が強まっているのです。
2024年5月24日にはイーサリアム現物ETFも承認
2024年5月24日、米SEC（米証券取引委員会）は複数の企業から申請されていたイーサリアム現物ETFを承認。その結果、イーサリアムの価格は1日で20%以上高騰しました。
VanEck、BlackRock、Fidelityなど大手企業からの申請が承認されたことで、機関投資家の参入が加速すると予想されます。
1月のビットコインETF承認に続く快挙であり、仮想通貨市場の健全な発展を後押しするものと期待されています。
ただし、ETFの正式な取引開始には、米SECからS-1登録届出書の承認を得る必要があり、数日から数ヶ月の時間を要する可能性もあります。
３.ブロックチェーンを採用する企業が増えている
ブロックチェーン技術の活用が進むことで、仮想通貨にも追い風が吹くと期待されています。
ブロックチェーンは元々仮想通貨の基盤技術として開発されましたが、金融以外の分野でも導入が進んでいます。
トヨタ自動車は2020年から車両の走行データをブロックチェーンで管理。三菱商事は貿易の契約業務にブロックチェーンを活用し、年間数億円のコスト削減を実現しました。
SBIホールディングスは地方銀行とブロックチェーンを活用した送金ネットワークの共同開発を進めるなど、大手企業を中心に採用事例が相次いでいます。
このようにブロックチェーンの有用性が認知されることで、仮想通貨の信頼性向上にもつながるでしょう。
ブロックチェーンの価値が高まれば、基盤技術である仮想通貨の将来性にも期待が高まると見られています。
４.メタバース市場が成長している
メタバースの市場拡大が進むことで、仮想通貨にも追い風が吹くと期待されています。
メタバースではNFTアイテムの売買や、仮想不動産などの取引に仮想通貨が使用されるケースが多いためです。
実際に、メタバースプラットフォームDecentralandでは、独自の仮想通貨MANAが基軸通貨として流通しており、10億ドル以上の経済圏を形成しています。
総務省が発表した「令和5年 情報通信に関する現状報告の概要」によれば、世界のメタバース市場は2022年の8兆6,144億円から、2030年までに123兆9,738億円まで拡大すると予測されています。
メタバースという大きな経済圏が拡大すれば、仮想通貨にとって大きな追い風になるでしょう。
将来性のある仮想通貨を選ぶ4つのコツ
2024年5月現在、仮想通貨は14,000銘柄以上ローンチされています。そこで、ここでは将来性のある仮想通貨を選ぶコツを解説します。
- 時価総額が高い
- 流動性が高い
- ロードマップが明確で開発状況が透明
- ホワイトリストに登録されている
１.時価総額が高い
将来性のある仮想通貨を選ぶ際は、時価総額の高さが重要な指標です。時価総額の高い通貨であれば、価格変動の激しい仮想通貨市場でも比較的安定した値動きを見せます。
例えば、時価総額ランキング上位のビットコインやイーサリアムは、価格の乱高下はあるものの長期的には上昇傾向にあります。
2024年5月時点で、ビットコインの時価総額は約210兆円、イーサリアムは約70兆円と、他の通貨を大きく引き離しています。
時価総額が高い通貨は市場からの信頼も厚く、大口投資家の売買にも耐えうる強みです。一方で、時価総額の低い通貨の中にも将来有望なものが眠っている可能性はあるため、さまざまな角度から通貨を評価することが重要です。
２.流動性が高い
将来性のある仮想通貨を見極めるには、流動性の高さも重要なポイントです。流動性とは、市場での売買のしやすさを表す指標のこと。
流動性が高ければ、いつでも好きなタイミングで売買できるため、資金の出し入れがスムーズです。
例えば、ビットコインの一日の取引高は日本円にして約5兆円。ドルやユーロなどに次ぐ世界的に高い流動性を誇ります。
また、イーサリアムは約3兆円、テザー（USDT）は約11兆円と、時価総額ランキング上位に位置する通貨は軒並み高い流動性を持っています。
裏を返せば、流動性の低い通貨は売買のタイミングを逸する恐れがあり、価格変動のリスクが高くなります。
将来性のある通貨を選ぶ際は、取引高などから流動性をしっかりチェックしておくことが欠かせません。
３.ロードマップが明確で開発状況が透明
将来性のある仮想通貨を選ぶなら、ロードマップの明確さと開発状況の透明性も重要な指標です。ロードマップとは、プロジェクトの目標や開発スケジュールを示した行程表のこと。
明確なロードマップが公開されていれば、プロジェクトの将来像を具体的にイメージできます。
例えば、イーサリアムは2024年内に大型アップデートを実施する予定です。このアップデートにより、エコシステム全体のネットワーク手数料を最大10倍安くすることを目指しています。
一方で、ロードマップが不透明なプロジェクトは、開発の遅延や頓挫のリスクを秘めています。
将来性を見極めるには、ロードマップと開発状況の継続的なチェックが欠かせないでしょう。
実現可能性の高いビジョンを掲げ、着実に前進するプロジェクトこそ、将来性のある通貨だと言えます。
４.ホワイトリストに登録されている
将来性のある仮想通貨を見極める上で、金融庁への登録は重要な指標です。
金融庁は利用者保護を図るため、一定の基準を満たした仮想通貨を「取扱暗号資産及び暗号資産概要説明書」として公表しており、通称ホワイトリストと呼ばれています。
ホワイトリストに掲載されるには、プロジェクトの透明性や、技術的な安全性、マネーロンダリング対策など、厳しい審査をクリアする必要があります。
ホワイトリスト入りを果たした通貨は、金融庁から一定の信頼を得ていると言えるでしょう。ユーザー保護の面でも、トラブル発生時の対応などで優位性があります。
一方、ホワイトリストに登録されていない通貨は、詐欺的なプロジェクトである可能性も否定できません。
ただし、あくまで参考程度に留めるべきでしょう。将来性を左右するのは、通貨の技術的特徴や市場動向など、さまざまな要因が絡み合っています。
ホワイトリストを過信せず、総合的に判断することが何より大切だと言えます。
おすすめの仮想通貨取引所
ここでは、将来性のある仮想通貨を購入できる取引所を、国内・海外から1つずつピックアプして紹介します。
- 【国内取引所】GMOコイン
- 【海外取引所】MEXC
【国内取引所】GMOコイン
GMOコインは、GMOグループを親会社に持つ国内取引所です。
各種取引手数料が無料な点が特徴で、特に仮想通貨を送金する際の手数料が無料なのが嬉しいポイント。
海外取引所によっては直接送金できない可能性があるため、トラベルルールについて掲載されているページを参考にしてください。
一度MetaMaskなどの仮想通貨ウォレットに送金して、海外取引所に送金するのもおすすめです。
【海外取引所】MEXC
MEXCは、シンガポールに拠点を持つ海外取引所です。2,000銘柄以上の仮想通貨銘柄を取り揃えているのが特徴で、新規通貨がいち早く上場する傾向があります。
国内取引所では購入できない通貨が多数取り揃えられているため、アルトコインに幅広く投資したい方におすすめの取引所です。
また、レバレッジ倍率が最大200倍と、海外取引所の中でも高い倍率が設定できるのも特徴の一つ。少ない手元資金から大きな利益が狙えます。
レバレッジを高く設定しすぎると損失を抱えるリスクも高まるため、倍率は徐々に上げて慎重に取引しましょう。
仮想通貨に関するQ&A
仮想通貨に関するよくある質問と回答を紹介します。
疑問をお持ちの方は参考にしてください。
- 将来性のある通貨はどれですか？
- 仮想通貨が暴落する要因は？
- 今から仮想通貨に投資するのは遅いですか？
- 仮想通貨がやめとけと言われる理由は？
- 将来性のある通貨はどれですか？
-
将来性が期待できる仮想通貨は、イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）などが挙げられます。
イーサリアムは、スマートコントラクト機能を備えた代表的な通貨。2024年5月24日に米SECが現物ETFの申請を承認したことから、将来的な価格上昇が期待されています。
ソラナは、高速かつ低コストで取引できるブロックチェーンとして注目されています。
ソラナチェーンを基盤に開発されたスマートフォン「Saga」をリリースしており、通信業界へ参入。
2023年12月には第二世代となる「Chapter2」を発表し、予約受付が始まっています。
通信業界で存在感をアピールできれば、価格上昇が期待できるでしょう。
ただし、将来性は保証されたものではないため、慎重な判断が必要不可欠です。
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仮想通貨が暴落する要因は、主に以下のことが挙げられます。
- 政府による規制強化
- 大口投資家の売り圧力
- 市場心理の悪化（FUD）
中国による仮想通貨の取り締まり強化や、イーロン・マスク氏のネガティブな発言は、過去に市場の下落を招きました。
また、投資家心理の悪化はFUDと呼ばれ、SNSを通じてあっという間に市場に広がり、暴落を引き起こす恐れがあります。
仮想通貨投資では、こうした外部要因にも注意を払い、適切なタイミングで投資判断を下すことが重要です。
- 今から仮想通貨に投資するのは遅いですか？
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今から仮想通貨投資を始めても、決して遅くはないでしょう。今後、ビットコインの価格が上昇し、仮想通貨市場全体が好調となる可能性があります。
2024年1月、米SECがビットコイン現物ETFを承認。株や証券と同様、証券会社からビットコインの価格に連動したETF商品が購入できるようになりました。
過去には金のETFが承認された後、価格が急上昇した例があります。
ビットコインはデジタルゴールドとも言われているため、ゴールドと同様の値動きをすれば、2024年後半から2025年にかけて価格上昇が見込まれるでしょう。
また、2024年5月24日には、米SECがイーサリアムの現物ETFを承認しています。今後、その他の仮想通貨が世界的に認められる可能性も高まっているのです。
- 仮想通貨がやめとけと言われる理由は？
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仮想通貨は、価格変動リスクが非常に高いことから「やめとけ」と言われることが多い投資対象です。
初心者が手を出すには、金融リテラシーやリスク管理の知識が不可欠。また、詐欺的なプロジェクトも存在するため、慎重な見極めが必要です。
投資は自己責任が大前提のため、損失を被っても泣き寝入りするしかありません。
仮想通貨に投資する際は、十分な準備と覚悟を持って臨むことが何より重要だと言えるでしょう。
まとめ
この記事では、仮想通貨の将来性についてまとめました。
最後に重要な点をおさらいしておきましょう。
- 仮想通貨は価格変動の大きさや暴落リスクから将来性がないと言われている
- 税制改正や市場の拡大技術の発展により将来性が期待できる面もある
- ビットコインとイーサリアムの現物ETFが承認されたことで市場の成長が期待できる
- メタバース市場の成長により関連銘柄の価格上昇が期待できる
- 時価総額や流動性、ロードマップなどを総合的に判断することが重要である
仮想通貨は現在高い注目を集めていますが、価格変動の激しさやプロジェクトの不透明性など、課題も抱えています。
しかし、現物ETFの承認やブロックチェーンの普及、メタバース市場の拡大により、実用性の高い通貨として私たちの生活に浸透していく可能性も秘めています。
今後も仮想通貨の動向から目が離せません。本記事を参考に、仮想通貨の可能性と将来性について考えてみてはいかがでしょうか。
