近年ビットコインをはじめとする仮想通貨の価値が上がったため、実際に手に入れた方も多いでしょう。
しかし、以下のように悩む人も多いのではないでしょうか。
- 仮想通貨を現金化できない・現金化する方法がわからない
- 暗号資産取引所を利用して現金化する具体的な方法を知りたい
- 換金する際のリスクや注意点が気になる
結論から言うと、仮想通貨を現金化する主な方法は5つあり、手数料の安い暗号資産取引所で売却するのが一番おすすめです。
今回は、仮想通貨を日本円に換金する方法を、ビットコインを例として具体的に紹介します。
換金する際の注意点についても解説するので、仮想通貨を現金化したい方はぜひ最後までご覧ください。
仮想通貨（ビットコイン）を日本円に換金する5つの方法
ビットコインなどの仮想通貨を日本円に換金する方法を5つ紹介します。
- 暗号資産取引所で換金する
- ギフトカードなどに交換する
- P2P取引で仮想通貨を売る
- プリペイドカードにチャージする
- 仮想通貨用のATMを利用する
現金にしない方法も含まれている点に注意してください。
１.暗号資産取引所で換金する
暗号資産取引所を利用すれば、仮想通貨を日本円に換金できます。
以下のような取引所で作成した口座に仮想通貨を送金し、売却注文を出しましょう。
- GMOコイン
- bitFlyer
- Coincheck
- DMM Bitcoin
売却注文が約定すると口座に日本円が振り込まれるので、銀行口座への出金を申請すればOKです。
手数料は取引所ごとに異なりますが、取引金額の0.01〜0.1％程度が一般的。
大手の取引所ならセキュリティ面も安心なので、基本的には暗号資産取引所で換金するのがよいでしょう。
２.ギフトカードなどに交換する
Bitrefillなどのサービスを利用し、仮想通貨をギフトカードに交換するのも一つの方法です。
Bitrefillでは以下のようなギフトカードと交換することが可能です。
- Amazon.co.jp ギフトカード
- Apple ギフトカード
- Google Play ギフトカード
- QUO Card Pay ギフトカード
- Uber Eats ギフトカード
他にもゲームや旅行関係のギフトカードが用意されているので、さまざまなニーズに応えてくれるでしょう。
なお、ギフトカードは現物ではなく、メールでコードを送る形で引き渡されます。
金券ショップで現金化するといった方法はとれないので注意が必要です。
３.P2P取引で仮想通貨を売る
日本円を払ってくれる取引相手がいれば、P2P取引（ユーザー間の直接取引）で仮想通貨を売却できます。
P2P取引が可能なプラットフォームの例として挙げられるのは、Paxfulです。
また、MEXCなどの海外取引所でもP2P取引の相手を探せます。
取引したいものを選んで検索するとオファーが表示されるので、良い条件の相手が見つかったら換金を実行するとよいでしょう。
プラットフォームを介さずに直接取引することも可能ですが、騙される危険性があるので注意してください。
４.プリペイドカードにチャージする
ビットコインをプリペイドカードにチャージして利用するのも、現金化する一つの方法です。
ビットコインに対応したプリペイドカードを発行しているサービスとして有名なのは、bitFlyer VISA プリペイドカード です。
バンドルカードアプリを利用してカードを発行し、ビットコインをチャージしましょう。
チャージしたプリペイドカードは国内外のVisa加盟店での決済に利用できるので、クレジットカードと同じ感覚で利用できます。
ただし、この方法はbitFlyerのアカウントが必要なうえ、チャージできる上限が10万円まで等の制限つきです。
バンドルカードの使い方や詳細
バンドルカードは、仮想プリペイドカードを作成・使用できるスマートフォンアプリです。
アプリを起動して生年月日やパスワードなどを設定するとバーチャルカードが発行されます。
いくつか表示されるチャージ方法から「ビットコイン（bitFlyer）」を選択すれば、bitFlyerを経由してビットコインを支払えます。
あらかじめbitFlyerでアカウントを作成し、チャージするためのビットコインを入金しておきましょう。
以前はbitFlyerを経由せずにチャージする方法がありましたが、2022年9月にサービスが終了しました。
５.仮想通貨用のATMを利用する
仮想通貨を日本円に両替して引き出せるATMを利用する方法もあります。
日本で利用できるのは、ガイア社が提供している暗号資産自動両替機BTM。
東京と大阪に設置されており、専用のカードを使って暗号資産を送れば現金を受け取れる仕組みです。
銀行を介さずに現金を直接受け取れる点がメリットと言えるでしょう。
BTMは仮想通貨の現金化のみ対応しており、購入することはできないので注意してください。
法改正により多くのビットコインATMが撤去されている
以前は海外で設置されているタイプのビットコインATMが国内にもありましたが、その大半がすでに撤去されています。
撤去された理由は、2017年に改正された資金決済に関する法律。
法改正により、国内での仮想通貨交換が登録制になったため、多くの交換業者がサービスを継続するのが困難になったようです。
そのため2024年5月時点では、国内で使えるATMはガイア社のBTM3台のみとなっています。
Coin ATM Radarで世界中の仮想通貨ATMを検索できるので、こちらでもチェックしてみてください。
ビットコインを取引所で換金する手順
手数料を抑えて仮想通貨を現金化するには、暗号資産取引所での換金がおすすめです。
そこで、暗号資産取引所を利用して仮想通貨を現金化する方法を、以下の4ステップで解説します。
- 暗号資産取引所の口座を開設する
- 仮想通貨を送金する
- 仮想通貨を売却して日本円にする
- 日本円を出金する
ここでは例としてビットコインを換金します。
暗号資産取引所の口座を開設する
利用できる暗号資産取引所がない場合、まずはアカウントを作って口座を開設しなければなりません。
これから口座を開設するのであれば、日本円の出金手数料が無料（大口取引を除く）のGMOコインがおすすめです。
「いますぐ口座開設」ボタンを押し、必要事項を入力して、アカウントを作成してください。
アカウント作成後、口座を利用できるようにするには本人確認が必要です。
以下のいずれかの方法で本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカードなど）を認証しましょう。
- アプリで提出（スマホでICチップを読み取れる人向け）
- ウェブで提出（自分の顔写真を撮影できる人向け）
- 画像で提出（上記の方法が使えない人向け）
認証が完了するとメールで送られてくる開設コードを、GMOコインのページに入力すれば準備OKです。
詳しくは以下の記事をご覧ください。
仮想通貨を送金する
開設した口座にビットコインを送金します。
GMOコインの左メニューで「入出金 暗号資産」を選択し、表示される銘柄から「BTC」を選んでください。
預入用のアドレスが表示されるので、アドレスをコピーしましょう。
あとは、ビットコインを保有しているウォレットまたはサービスから、送金機能を使ってBTCを送ればOKです。
送り先のアドレスには、先ほどコピーしたアドレスを貼り付けてください。
仮想通貨を売却して日本円にする
GMOコインの口座にビットコインが届いたら、左メニューの「取引所 現物取引」でビットコインを売りましょう。
銘柄を「ビットコイン（BTC）」に、売買区分を「売」に設定し、取引数量に売りたいBTCを入力したうえで「確認画面へ」ボタンを押してください。
このとき、2つの注文タイプを選択できます。
- 成行：すでに提示されている買い取り価格ですぐに売る
- 指値：売る価格を指定して買ってもらうのを待つ
GMOコインでは、指値注文でビットコインを取引すると取引量の0.01%がもらえる（マイナス手数料である）ので、指値注文をしたほうがお得です。
確認画面で「確定」ボタンを押すと注文が完了し、成行注文であれば即座に取引が成立します。
販売所より取引所のほうがお得
左メニューにある「販売所」でもビットコインを売却できるものの、できるだけ取引所の現物取引を利用してください。
販売所は手数料が無料なのでお得に見えますが、スプレッド（売値と買値の価格差）が広いため損する可能性が高いのです。
大抵の場合、現物取引での売却価格と比べて販売所は1%以上安い値段になっています。
ビットコインを現物取引したときの手数料が0.05％（成行注文時）であることを考えると、販売所での売却は損だとわかるでしょう。
- 販売所：105400円
- 取引所：108000 – 54（手数料）= 107946円
日本円を出金する
現金化できた日本円を銀行口座に出金します。
GMOコインの左メニューで「入出金 日本円」を選び、上部メニューから「出金」を選択してください。
銀行口座を設定していない場合は出金先口座情報の登録画面が表示されるので、先に登録しましょう。
出金画面では「出金依頼額（円）」に出金したい金額を入力し、2段階認証したうえで「確認画面へ」を押してください。
確認画面で出金を確定すれば、指定した銀行口座へ日本円が送金されます。
出金にかかる日数に注意
出金画面に書かれているとおり、出金を依頼してから着金するまで日数がかかるので注意してください。
GMOコインで具体的にかかる日数は以下のとおり。
- 6時15分～17時に依頼：依頼した日の翌金融機関営業日
- 18時～5時45分に依頼：依頼した日の翌々金融機関営業日
- ※ 上記以外の時間は出金依頼不可
休日や祝日を挟む場合は、それだけ出金までの時間が長くなります。
ビットコインを現金化する際の注意点5つ
ビットコインなどの仮想通貨を現金化する際、以下5つの注意点に気を付けてください。
- 未成年は利用できないケースが多い
- 換金するタイミングによっては損する場合がある
- 取引所によって価格が異なる
- トラベルルールにより送金できないパターンがある
- 取引所の都合により換金や出金ができないこともある
１.未成年は利用できないケースが多い
仮想通貨を扱う多くの取引所やサービスでは、利用規約で未成年者の利用を制限しています。
本人確認書類の提出が求められる場合、未成年者は利用を断られるので注意してください。
もし未成年者が利用できるサービスを見つけたとしても、BTCBOXのように親権者の同意が必要となるでしょう。
未成年者が仮想通貨に関連したサービスを使うときは利用規約をよく読み、年齢制限について言及されていないか確認することが重要です。
２.換金するタイミングによっては損する場合がある
ビットコインの価格は変動が激しいため、換金するタイミングによっては損をする可能性があります。
たとえば、ビットコインの価格が高騰しているときに購入すると、価格が下落してしまい購入価格より安い価格で売ることになるリスクが生まれます。
逆に、価格が下落しているときに購入すれば、価格が上昇したときに売って利益を得ることが可能です。
換金する際は価格チャートなどをチェックし、適切なタイミングを見計らいましょう。
価格変動のリスクを軽減するために、一度に大量のビットコインを換金するのではなく、何回か分割するのも重要です。
ビットコインを換金するのに適しているタイミング
ビットコインをいつ売るか迷ったら、以下のタイミングを狙ってみるとよいでしょう。
- ビットコインの価格が高騰したとき
- 仮想通貨の市場全体で価格が上がったとき
- ビットコインに関するニュースが発表されたとき
- 事前に自分が決めた目標金額に達したとき
- ビットコインの価格が下降し始めたとき
とくに価格が下降し始めたときは、早く売らないと損失が大きくなるので注意してください。
３.取引所やサービスによって価格が異なる
取引所やサービスによって、ビットコインの売却価格が異なることに注意しましょう。
取引所ごとの需要と供給のバランスによってビットコインの値段が決まるため、同じタイミングでも価格に差が生じます。
換金する際は複数の取引所やサービスを比較し、最も有利に換金できる選択肢を選ぶことが重要です。
また、取引や出金にかかる手数料の比較も忘れないでください。
４.トラベルルールにより送金できないパターンがある
取引所から取引所へ送金する際、トラベルルールにより制限されることがあるので注意してください。
仮想通貨の送金者と受取人の情報を取引所間で共有するルール。
マネーロンダリングや違法取引を防止するために導入。
取引所ごとに具体的なルールが異なるので、送金する前によく確認しておきましょう。
ただし、個人用のウォレットを利用した送受金はトラベルルールの適応外です。
万が一トラベルルールに引っかかったときは、一度ウォレットに送金してから取引所へ送りましょう。
５.取引所の都合により換金や出金ができないこともある
サービスを利用できる時間帯であっても、取引所の都合によって換金や出金ができないときがあります。
たとえば、以下の状況になるとサービスが停止します。
- 価格高騰時などに利用者が急増してシステムに負荷がかかる
- 取引所の流動性が不足している（取引できる相手がいない等）
- ハッキングなどの被害を受ける等のトラブルが発生している
こうしたトラブルに対応できるよう、複数の取引所を利用して資産を分散しておくとよいでしょう。
仮想通貨の現金化に関するQ&A
仮想通貨の換金に関する、よくある質問と回答を紹介します。
- ビットコインはいくらから換金できますか？
- maker・takerとは何ですか？
- ビットコイン以外の仮想通貨を換金したいときは？
- 海外の取引所でも換金できますか？
- 日本円に換金したときの税金はどうなりますか？
- ビットコインはいくらから換金できますか？
-
ビットコインは1円からでも換金できます。
多くの取引所では最小取引可能数量が設定されていますが、高くても数百円程度です。
取引所によって最小取引可能数量は異なるので、事前に確認しておきましょう。
ちなみに、本記事で紹介したGMOコインの最低取引額は0.00001BTC（約107円）です。
- maker・takerとは何ですか？
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maker（メイカー）とtaker（テイカー）は、取引所における注文方式の違いを表す用語です。
- maker：指値注文で取引を提示する人
- taker：成行注文で取引を成立させる人
一般的にmakerのほうがtakerよりも手数料が安くなっているため、指値注文で取引が成立するのを待つのがおすすめです。
- ビットコイン以外の仮想通貨を換金したいときは？
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基本的な手順はビットコインの場合と同様です。
取引所によって対応する仮想通貨が異なるので、GMOコインで扱っていない銘柄を売りたいときは別の取引所を探しましょう。
場合によっては、いったん別の仮想通貨に交換したり、海外の取引所を利用したりする必要があります。
- 海外の取引所でも日本円に換金できますか？
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海外の取引所の大半がJPY（日本円）に対応していないため、国内の取引所のように日本円を換金できません。
なかにはJPYで仮想通貨を購入できる取引所もありますが、日本円での出金には対応していないでしょう。
セキュリティや規制の問題もあるので、なるべく国内の取引所で換金するようにしてください。
- 日本円に換金したときの税金はどうなりますか？
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仮想通貨を日本円に換金して利益が発生すると、雑所得として課税の対象になります。
また、以下のタイミングで利益を得たときも税金を払わなければなりません。
- エアドロップなどの配布で仮想通貨を受け取った
- 仮想通貨同士を交換した
- NFTなどの商品を売買した
いままで取引した履歴をもとに所得金額を計算して、確定申告で書類を提出しましょう。
なお、仮想通貨の税金の計算は煩雑なうえに、関連する法律の改定が繰り返されています。
可能であれば、Cryptactのような税金計算ツールを利用したり、専門家に相談したりするのがおすすめです。
まとめ
本記事では、仮想通貨の現金化について解説しました。
最後に、記事の内容をおさらいしておきましょう。
- 仮想通貨を日本円に換金する主な方法は5つ
- もっとも一般的で手数料が安い方法は、暗号資産取引所での売却
- 換金するときは価格変動のリスクや利用制限に要注意
- 現金化などで利益が発生したときは税金の申告・納付が必要
仮想通貨を日本円に換金する方法は複数ありますが、自身の状況に合った最適な方法を選択することが重要です。
換金の際は注意点をしっかり理解し、トラブルに巻き込まれないよう注意してください。
