もっとも有名な仮想通貨として知られるビットコイン。2025年も、半減期やトランプ政権の誕生による影響で、値上がりするとして注目を集めています。
しかし、
- 「ビットコインだけはやめとけ」と言われてしまったが、それは正しいのか
- どうしてそのように言われるのか
- 本当に値上がりするのだろうか
- 値上がりするとしたら根拠はなんなのか
このような疑問を持っている人は多いでしょう。
たしかにビットコインにはある程度のリスクがあります。しかしメリットがないわけではありません。むしろユーザーに多くの利益をもたらす可能性を秘めています。
また危険性に関しては、過度に高く評価されている側面も。
そこで本記事では「ビットコインはやめとけ」と言われる理由や、今後の値上がりの可能性などに関して解説します。
ビットコインの購入を考えている方はぜひ参考にしてください。
仮想通貨を購入するには、まず取引所の口座を開設する必要があります。以下の記事で国内・海外のおすすめ取引所を紹介しているので、対応通貨や手数料を比較して投資スタイルに合った取引所を選びましょう。
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「ビットコインはやめとけ」と言われる理由
「ビットコインはやめとけ」と言われる理由はさまざまですが、大きく分けて4つ挙げられます。
- 価格変動が激しく下振れると大損する
- ビットコインや仮想通貨の仕組みや情報が理解しにくい
- ハッキングなどのトラブルがある
- 高い税率が課せられる
これらの理解が重なると「ビットコインはやめておこう」と考えるようになるのもうなずけます。それぞれ詳しく解説するので参考にしてください。
1.価格変動が激しく下振れると大損する
ビットコインはやめとけと言われる最大の要因は、価格変動が激しい（ボラティリティが大きい）点です。
ビットコインは、株式や基軸通貨よりも、基本的には値動きが起こりやすい傾向です。
また、ビットコイン含む仮想通貨には値幅制限がありません。
値幅制限のある株式では、ストップ高またはストップ安に到達した場合、それ以上変動しないよう取引が制限されます。
しかしビットコイン含む仮想通貨は際限なく取引できるため、一日で価格が10分の1以下になる可能性も否定できません。
短期間で無価値になった仮想通貨の事例も多々あるので、将来性がないと見られるのも無理はないでしょう。
価格変動の事例
ビットコインではなく、テラという仮想通貨ですが、実際に一日で価格が10分の1以下にまで暴落したサンプルケースがあります。
本来テラショックは「米ドルと価格がイコールになるようなしくみ」のもとで運営されていました。このような仮想通貨コインはステーブルコインと呼ばれます。
しかし、関連した仮想通貨の大量の売り注文や、先進国の金融政策の変更が重なり、ステーブルコインとしてのしくみは崩壊。
1UST=160円だった相場は、1UST=16円ほどまで暴落しました。
テラは、比較的安定感のある仮想通貨銘柄だと見られていました。しかしそのような場合でも、悪条件が重なると暴落しうるものです。
いちがいに「ビットコインを触ると損をする」のはあやまりですが、このようなリスクの存在に対する指摘はきわめて正当です。後述するようにビットコインにはメリットもありますが、こういった暴落のリスクがある点は理解しておきましょう。
2.ビットコインや仮想通貨の仕組みや情報が理解しにくい
またビットコインもしくは仮想通貨自体、仕組みや関連情報が難解な点も関係しています。
仮想通貨もしくは関連した概念や技術に慣れ親しんでいない場合、そもそも仕組みを理解するのが困難です。
理解しようとしても、トランザクションやステーキング、半減期などの専門用語がわからず、誤解が生じることも。
またビットコインや仮想通貨の一次的な情報は英語で発信されており、さらに理解がむずかしくなる側面も。
一方でビットコインや仮想通貨は、暴落やトラブルがあった際に、大々的に報じられる傾向にあります。
そうすると、危険性だけが印象に残り、「やめておくべきだ」という論調になりがちです。
3.ハッキングなどのトラブルがある
ハッキングなどのトラブルがある点も、ビットコインの危険性を感じさせる部分があります。
たとえば仮想通貨取引所のDMMビットコインでは、480億円相当のビットコインが、北朝鮮ハッカー集団によって流出した事件がありました。
最終的にDMMビットコインは、廃業を余儀なくされています。
またビットコイン以外の銘柄でも、時々、ハッキングなどによって仮想通貨が流出する事件が起こっています。
このようなトラブルと報道がある点も、ビットコインを危険視する動機になっているでしょう。
4.高い税率が課せられる
また、仮想通貨にかかる税率が高い点も「やめとけ」と言われる理由です。
ビットコインを含む仮想通貨の投資益には、最低でも15％、最大で55％に設定されます。
具体的には4,000万円以上の投資益があった場合、最大税率が適用されるしくみ。
そこまで稼がなくとも、899万円以上の投資益があれば33％の税率が設定されるなど、仮想通貨は税制面での不利があります。
このような課税制度も「ビットコインはやめとけ」と言われる理由の一つでしょう。
ビットコインの値上がりが見込まれる理由
ビットコインの値上がりが見込まれる理由として以下が挙げられます。
- 取引量の増加による価格が安定している
- 半減期のたびに価格上昇している
- 資産を守るためのウォレットが開発されている
- 希少性の高さが担保されている
それぞれ詳しく解説するので参考にしてください。
取引量・保有ユーザーの増加が見込まれる
ビットコインの取引量と保有ユーザーの増加が、値上がりを予測できる大きな理由になっています。
当然のことですが、仮想通貨は取引量が増加すれば値上がりするメカニズムを持っています。
これは供給よりも需要が大きければ、対象の価値が大きくなる市場の原理と同様。
ビットコインの取引量・保有ユーザー数は増加傾向にあり、2024年6月には過去最高億人を超えています（参考文献：Crypto.com）。
今後もこのように所有者数が増えていくなら、当然ながらビットコインの価格は上がっていくでしょう。
ただし取引量と保有ユーザー数が増えるほど価格が高騰し、購入しにくくなります。その前にどれだけビットコインが手に入れられるかがポイントです。
半減期のたびに価格上昇している
半減期を迎えるたびに、ビットコインの価格上昇が見られるのも大きなポイントです。
ビットコインにてマイニング（≒ビットコインの新規発行をおこなう作業・時期）される時期。
ビットコインの発行上限枚数は2,100万枚と定められ、4年に一回に少しずつ発行されている。
一回あたりの新規発行枚数は前回の発行枚数×50％と決められている。このことから半減期と呼ばれる。
半減期を迎えたあと、ビットコインは、かならず価格上昇し、最高値を更新しています。
このチャートどおりにいけば、半減期を迎えたあとに利益を出すチャンスが訪れます。
このような理由から、ビットコインは今後も値上がりすると言われています。
半減期について詳しく解説している記事があるので参考にしてください。
資産を守るためのウォレットが開発されている
スキャムやハッキング攻撃から資産を守るためのウォレットが開発され、ビットコインを安定した形で運用できるようになりました。
いわゆる「ハードウォレット」がこれに該当します。
仮想通貨ネットワークだけではなく、そもそもインターネットから隔離されたウォレットのこと。
秘密鍵を入力することで「開閉」できる。
取引する際にスキャムかどうかを確認したいときは、KEKKAIなどのセキュリティアプリを利用するとよいでしょう。
使い方もわかりやすいため、初心者でも資産が抜き取られるリスクを最小限に抑えられるはずです。
希少性の高さが担保されている
希少性が担保されているのも、ビットコインの値上がりと価格安定を裏付けるポイントです。
先述のとおりビットコインの総発行枚数は2100万枚に制限されており、これはマイニングによって少しずつ市場へ供給されています。
もし際限なく供給されれば、ビットコインの需要と供給のバランスが逆転することもあるでしょう。
しかし枚数が限られている以上、一定の希少性は確保され、値下がりしにくい傾向にあります。
さらに今後、総発行枚数に対して需要が大きくなれば、さらに価値は高くなるでしょう。
このように希少性が明らかに担保されているのも、ビットコインの値上がりを予想できる要因になっています。
ビットコインを購入する際の立ち回り
過去のデータやビットコインの特性を考えれば、将来的な価格向上を予想するのが自然です。
しかし、買えばかならず儲かるわけではありません。損失を出さないよう、以下のように立ち回る必要があります。
- 最新情報を収集し続ける
- 余剰資金を主体に運用する
- 分散投資する
それぞれ詳しく解説するので参考にしてください。
最新情報を収集し続ける
まず、最新情報を収集し続けるのが重要です。
さまざまな要因から影響を受けるビットコイン投資では、値動きを誘発するニュースを把握し続けるのが重要。
最新情報が得られていれば、今後のチャートを予測し、正しく売り買いできるようになります。
最新情報を入手するには、X（旧Twitter）などのSNS、Coindeskなどの海外仮想通貨メディアなどを参照するのが有効。
GoogleニュースやCoinpost、ロイター日本版なども役立ちます。
ただしビットコインに関する一次情報は、まず海外仮想通貨メディアに届けられるため、日本のメディアの情報はやや遅れたものである点に注意してください。
できる限り多くの最新情報源を確保し、目の前のチャートの動きを予測し、行動するようにしましょう。
偏った情報は可能性として排除する
最新情報を収集したなかでポイントになるのが「何が正しくて何が間違っているのか」を見分けることです。
とはいえ仮想通貨市場では、日々多くのニュースが飛び交い、それらの正当性を判断するのはやや困難でしょう。
一つの方法として「偏った情報は可能性として排除する」方法が挙げられます。
たとえば価格予想に関して、1万円の上昇が数多くあり、50万円の上昇が一つだけあったとします。
うち50万円上昇の情報は、偏った主張であり、実現しにくいのは明らかでしょう。このような情報を排することで、適切な情報を取捨選択しやすくなります。
余剰資金を主体に運用する
投資に使うのは、万一損失が出ても生活に影響のない「余剰資金」に限定しましょう。
ビットコインは価格変動が大きい投資資産です。例えば、2021年には一日で30%以上下落することもありました。
つまり、生活費や短期的な支出に充てる予定の資金での投資には不向きです。
この図でいえば、ピンク色の部分のお金を使うのがよいでしょう。
仮に投資して暴落したとしても、生活には直結しない資金を活用するのがポイント。
失っても生活に支障のない資金での投資は、冷静な判断を促進し、結果として損失を遠ざけてくれます。
分散投資する
また、分散投資するのも重要です。
ビットコインのみに投資していた場合、暴落した際に相当なダメージを受けます。
しかし分散投資しておけば、暴落があった際も、その影響をある程度おさえられるでしょう。
ビットコインのボラティリティの大きさを考えれば、どれだけ多く分散させたとしても、全体の30％が限度です。
- 株式（投資信託）に50万円
- ビットコインに30万円
- 預貯金として20万円
このように資産を分散することで、1つの資産が値下がりしても、他の資産でカバーできる可能性が高まります。
このようにして、リスクを分散させましょう。ただし「ビットコインは確実に値上がりする」と踏んで、投資割合を調整するのも一つの方法です。
ビットコインと仮想通貨に関するFAQ
本記事ではよくある質問に回答します。
- ビットコインの買い方は？
- トランプ大統領の誕生はどう関係する？
- 買ってほったらかしでも良いか？
それぞれ詳しく解説するので参考にしてください。
- ビットコインの買い方は？
-
ビットコインの買い方はおおむね以下のとおりです（CoinCheckの場合）。
- 仮想通貨取引所に会員登録して口座を開く
- 購入資金を入金する
- ビットコインのチャートを開く
- ビットコインを購入する
詳しくは、CoinCheck公式サイトを参照するのを推奨します。
- トランプ大統領の誕生はどう関係する？
-
トランプ大統領の誕生は、ビットコインに対してポジティブな影響を与えるでしょう。
トランプ大統領は仮想通貨を好意的に捉えており、規制緩和や国家備蓄などを推進しています。
出典：日本経済新聞 これらが推進されれば、ビットコインの取引量などが増加します。
したがってトランプ大統領の誕生は、ビットコインに対してポジティブな影響を与えるでしょう。
- 買ってほったらかしでも良いか？
-
ごく少額であれば、買ったあとで「ほったらかし」にしても問題ありません。
一方で多額の投資を実施している場合、放置していると、暴落などがあった際に大きな損害が生じます。
それを避けるためにも、投資額が大きい場合は、ほったらかしにしないほうがよいでしょう。
まとめ：ビットコインはリスクもあるがリターンもある
本記事ではビットコインに関して解説しました。最後に重要なポイントをおさらいしましょう。
- ビットコインが、値動きしやすく、リスクが高いのは事実
- しかし、一律「やめとけ」といわれるほど悪いものではない
- 過去のデータやチャートを見ても、値上がりする期待は大きい
- 最新情報を入手したり、分散投資したりすればリスクもケアできる
- うまくやれば、十分に利益を得られる
ビットコインにはリスクはあります。しかしそれ以上のリターンが期待できるのも事実。
ぜひ自身で情報をキャッチし、リターンが得られるような投資スタイルを築きましょう。
