Bitget Research チーフアナリストRyan Lee氏によると、2025年3月時点において機関投資家の間で仮想通貨への注目が高まっているとのこと。
特にリップル（XRP）やソラナ（SOL）といった、ビットコイン（BTC）以外の仮想通貨に注目が集まっているようです。
機関投資家の83％が仮想通貨への投資を増やす予定
2025年3月にCoinbaseが行った調査によると、対象となった機関投資家352社のうち83（16+67）％が、今年内に仮想通貨への投資額を増やす予定だと回答しました。
また多くの投資家は、保有している資産（AUM）の5％以上を仮想通貨に割り当てようと考えているそうです。
投資対象はBTCだけでなく、他の仮想通貨にも広がっています。
たとえば、XRPを保有している企業は34％を、SOLを保有している企業は30％を占めているとの結果が出ています。
上記から、仮想通貨全体に対する機関投資家の関心が高まっていることが分かるでしょう。
機関投資家の関心から期待される改善
機関投資家の関心の高さは、証券取引所で売買できる上場取引型金融商品（ETP）などを通じて仮想通貨に資金が流れ込む可能性を示しています。
仮想通貨の資金が増えることで、以下のような面での改善が期待できます。
- 流動性の向上
- 価格の安定化
- 信頼性と透明性の強化
- 一般ユーザーへの普及
機関投資家の参入により、仮想通貨はさらに身近で安定したものになっていくかもしれません。
SOLやXRPの大きな変化
2025年3月20日前後に、SOLやXRPは大きな変化を迎えています。
SOLは米国初の先物ETF（上場投資信託）が承認され、取引市場に登場しました。
一方XRPは、長年続いていた裁判でSEC（米国証券取引委員会）が控訴を取り下げることを決定したと話題に。
これらの出来事がきっかけとなり、SOLやXRPの取引を検討する機関投資家が増えるかもしれません。
調査された時期に注意
ここで注意したいのは、Coinbaseによる調査が行われた時期です。
調査されたタイミングは、BTCが過去最高額の109,000ドル（約1,635万円）に達した前後とのこと。
そのため、投資家の強気な気持ちがどこまで続くかが疑問視されています。
実際の投資の動きは、今後数か月間の市場の状況や、政府による規制の変化によって大きく変わるでしょう。
引用ソース：Bitget Research
